資源・環境政策についてズバリ

ファミリーレストランに行って、ドリンクバーを注文しました。自分で、ドリンクを取りに行く仕組みになっていたのですが、温かい飲み物を飲もうと見ていたところ、梅干し茶がありました。お湯を入れて、そこに梅干し茶の粉を入れるんです。梅干し茶の粉を見たのは、はじめてでした。ドリンクバーだと、お湯が出るようになっているので、粉を入れて作れるようになっているのは便利だなと思いました。自宅でも、ちょっと飲みたいと思った時に、粉であれば簡単に作れます。梅干し茶の粉、買ってみたいと思います。あったいお茶。とても体が温まるし、気分も落ち着く、いい飲み物だと思います。しかし、何杯も飲んでいると飽きてきますよね。そこで、いつも飲むあったかいお茶に、梅干しと昆布と入れてみてください。いつもと違う味も楽しめますし、さらに体が温まるのではないでしょうか。私は、お茶の中に入れた、梅干しや昆布も残さず食べます。お茶の味が混ざっているのと、ふやけて食べやすいんです。梅干しは、体のために毎日食べた方が良いともいいます。梅干し茶、おすすめです。
　ヤフー株式会社と株式会社ジェーシービーは29日、EC分野における提携を発表した。今後、両社はIDとポイントサービスの連携、JCBブランドの「Yahoo!カード」の発行、JCB加盟店への「Yahoo!ロコ」への登録推進、サイト閲覧履歴とカード購入履歴の活用による顧客へのおすすめ情報の提供といった取り組みを共同で行っていく。

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　IDとポイントサービスの連携は10月から開始し、JCBカードのウェブサービス「MyJCB」のIDと、Yahoo! JAPAN IDの連携サービスを提供。JCB会員は「JCB×Yahoo!ポイントクラブ（仮称）」に登録することで、支払いサービス「Yahoo!ウォレット」へのJCBカードの自動登録や、JCBが発行する「Oki Dokiポイント」を「Yahoo!ポイント」に自動的に移行するサービス、JCBカードの利用額をYahoo! JAPANの会員プログラム「スタークラブ」に加算するなどの特典が受けられる。

　また、Yahoo! JAPANでは2005年から「Yahoo!カード」の発行を行っているが、今回の提携によりJCBブランドの新「Yahoo!カード」を発行する。カードの発行は2012年5月開始予定。新「Yahoo!カード」では、通常の支払いで「Yahoo!ポイント」が購入金額の1％分、「Yahoo!ショッピング」での購入では2％分貯まり、スマートフォンからの利用でさらに1％分が加算される。

　JCBの加盟店に対しては、地域情報サービス「Yahoo!ロコ」に店舗情報などの登録を推進する。Yahoo!ロコが提供するクーポンやスタンプなどの販促ツールの活用や、今後Yahoo!ロコで提供するチェックイン機能を活用した来店促進を図るとともに、JCB会員向けの優待店舗を募り、Yahoo!ロコやJCBのサイトで「JCB優待店」として掲載していく。

　さらに、Yahoo! JAPAN IDをベースとした履歴（閲覧、検索、商品購入など）と、JCBカードの購買履歴を活用し、利用者の嗜好に合わせたおすすめ情報をスマートフォンなどに提供するサービスも、2012年5月から実施する予定。

　ヤフー取締役最高執行責任者の喜多埜裕明氏は、オンラインの情報がオフラインの購買活動に影響を与える「O2O（Online to Offline）」の活用によりリアル市場が活性化できるとして、JCBとYahoo! JAPANの協業でそれぞれで圧倒的な日本ナンバーワンを目指すとした。

　ジェーシービー代表取締役兼執行役員副社長の松本直樹氏は、将来の協業イメージについて説明。Yahoo!ポイントやYahoo!ウォレットを実店舗での決済に利用できるサービスや、スマートフォンのアプリを介した来店促進施策、さらに店舗向けに仕入れや広告などにも利用できるトータルサービスの提供などを、両社の協業により提供していきたいとした。


【INTERNET Watch,三柳 英樹】


米国 Google は2011年8月24日、開発版 Web ブラウザ「Chrome 15」をアップデートし、バージョン「15.0.861.0」とした。Windows 版、Mac OS X 版、Linux 版のほか、米国 Microsoft の「Internet Explorer（IE）」に Chrome の各種機能を付加する IE 用プラグイン「Chrome Frame」を提供する。

JavaScript エンジン「V8」をバージョン「3.5.7.0」にアップデートしたほか、拡張機能のポップアップ ウィンドウ表示が空白になる問題を修正した。また、Windows 版と Mac OS X 版でクラッシュにつながるバグを修正。さらに Mac OS X 版は、一部 NVIDIA 製ハードウェアで GPU 処理中にクラッシュする問題について、回避策を講じた。Linux 版においては、タブの「×」ボタン クリックでもタブが閉じないという問題を修正した。

なお、印刷プレビューが機能しない状態になっており、次回のアップデートで対処する予定。

現在 Google が提供しているそのほかの Chrome は、安定版がバージョン13、ベータ版がバージョン14。

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IT 専門調査会社 IDC Japan は2011年8月24日、国内コラボレーティブソリューション市場 企業ユーザー利用動向調査を発表した。IDC では、東日本大震災の影響で、今後コラボレーティブソリューションの重要性が増大し、市場が拡大すると分析している。

2010年の国内コラボレーティブアプリケーション市場は、2011年6月現在の調査で494億5,100万円に達し、前年比0.6％増の成長となり、また、IP コンファレンスシステム市場は、223億2,100万円、前年比12.3％増の成長となった。2008年後半から継続していた国内経済の低迷は2010年後半に回復基調となり、両ソリューション市場規模も成長した。

このような市場環境の中、IDC では2011年6月に企業のコラボレーティブソリューション利用動向調査を実施した。調査は、従業員数10人以上の企業ユーザー829社に対して行った。

調査の結果、グループウェア/電子メールは自営システムまたは SaaS/AS の合計で85％を超える高い利用率だった。一方、IP コンファレンスシステムは25％程度、UC メッセージングシステムは20％程度の利用率だった。また、コラボレーティブソリューションの将来導入/移行計画は、今後数年程度の間にリプレイスを計画する企業ユーザーは20％程度あり、この中でも、パッケージソフトウェアから SaaS/ASP への移行を検討しているユー
ザーが多いことが判明した。

一方、東日本大震災の影響でコラボレーティブソリューションの重要性が増したと感じる企業ユーザーは18％を超えており、事業継続性対策として自社のコラボレーションシステムへの対策が必要としたユーザーは57.0％に達している。半数以上のユーザーが何らかの対策を講じる可能性があることが判明した。

IDC Japanソフトウェア＆セキュリティ リサーチマネージャーの眞鍋敬氏は次のように分析している。

「コラボレーティブソリューションベンダーおよび販売チャネルは、コラボレーティブソリューションを事業継続性対策とのパッケージ販売や、コラボレーション製品/サービスのカスタマイズ性強化、および Web 会議サービスやコラボレーション SaaS/ASP などの成長市場へのリソースシフトを行うことが同市場成長の要因になる」

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